教育目的のみであり、投資助言ではありません。投資では損失が生じる可能性があります。
直接の答え
時価総額は市場が発行済普通株式全体に付ける価値です。
時価総額 = 現在の1株価格 × 発行済普通株式数
ある時点の普通株全体の市場価格を測ります。年間売上高、会計上の資産、株主が使える現金、企業全体の買収費用、割安・割高を直接示すものではありません。
株価と株式数
両方が変化します。株価は取引中に動き、増資、自社株買い、証券の転換、株式報酬の決済などで発行済株式数も変わります。
質問と日付に合う株数を使います。貸借対照表や提出書類表紙の数は時点値です。EPSの基本・希薄化後加重平均株式数は期間平均で、用途が違います。オプションや転換証券の潜在株はすべて現在発行済みではありませんが、シナリオ分析で完全希薄化後株主価値を計算することはあります。
株式分割は株価と株数を逆方向に変えます。市場反応などがなければ、総時価総額を機械的に変えません。増資は株数を増やしても既存1株当たりに同額の価値を作るとは限らず、自社株買いは株数と同時に会社資源も減らします。
時価総額と企業価値の例
発行済普通株式2.5億株、株価$40なら:
時価総額 = $40 × 2.5億株 = $100億
1対4分割で理論株価$10、株数10億株なら:
$10 × 10億株 = $100億
負債$30億、現金$10億なら簡易企業価値は:
企業価値 = 時価総額 + 負債 - 現金
$100億 + $30億 - $10億 = $120億
実際は優先株、非支配持分、リース、年金などを加え、他の非営業資産を差し引く場合があります。両指標は異なる問いに答えます。
解釈上のリスク
- 古い株数:増資・買戻し後に現在価格と旧株数を掛けると誤ります。
- 基本・希薄化の混同:EPS株数と現在発行済株数は交換できません。
- 複数株式クラス:価格、議決権、経済的権利が異なり得ます。
- 負債の無視:同じ時価総額でも資金調達リスクは違います。
- 現金の過大評価:現金がすべて余剰・分配可能とは限りません。
- 分類の変化:大型・小型の基準は提供者ごとに異なり変化します。
- 価格と価値の混同:大時価総額でも低収益・高評価はあり得ます。
外国発行体、預託証券、重複上場では通貨、株数対応、二重計上にも注意し、価格対象と経済的株式を一致させます。
よくある誤解
「株価が高いほど会社が大きい。」 株数なしの1株価格には規模の意味がありません。
「時価総額は全株購入に必要な現金だ。」 支配権取得で価格が動き、プレミアム、負債、他の権利も関係します。
「分割で会社が割安になる。」 単位を変えるだけで総株主価値を単独では変えません。
「増資額だけ時価総額が増える。」 価格反応、条件、資金用途が結果を決めます。
「時価総額と企業価値は同義だ。」 前者は普通株、後者はより広い資本提供者と事業価値を測ろうとします。
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一次情報
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